本文へスキップ
Japanese Research Association for Surface Finishing by UV, EB, Laser, and Ion BeamsPartners of RadTech North America and RadTech Europe


一般社団法人 ラドテック研究会

研究会についてCONCEPT

ラドテック研究会の誕生

ラドテック研究会は1986年、東京大学の田畑米穂教授(現名誉教授)をはじめ、紫外線や電子線を利用した研究を行っていた先生方が中心となって設立されました。創設当初は「UV・EB表面加工研究会」と言う名称でしたが、その後、対象となる研究範囲の拡大に伴い、1988年「ラドテック研究会」に改称され(この名称は「Radiation Technology」に由来します)2014年9月に「一般社団法人ラドテック研究会」を設立しました。
初代会長は田畑先生ですが、その後、東工大の市村國広教授、神奈川大学の西久保忠臣教授と引き継がれ、2011年10月よりへレウス株式会社の折笠輝雄氏が就任いたしました。


会長メッセージ

CEO

 当会は2014年9月2日をもちまして、任意団体から一般社団法人となり、正式名称を一般社団法人ラドテック研究会と登記されました。これも一重に当会幹事および事務局の皆様方のご理解、多大なるご協力を頂きました賜物であり、改めて厚く御礼を申し上げます。
 当会を法人化した意義を改めて説明いたしますと:
 1) 法に定められた法人として運営することにより組織の基礎がしっかりし、社会的信用が増すこと。講演会の要旨集に掲載される論文の取り扱われ方の信用度が増すことも含まれます。
 2) 当会名で法律行為(契約、雇用、売買、貸借)が行えるようになり、当会が行う行為や構成員の責任・義務が法 的に明確な状態で運営されること。
 3) 公益法人会計基準に従って、透明性の高い会計処理を行い、これによって、税務リスクの回避にもつながること。
の3点に集約されます。 この法人化に関しましては、国より2008年に公益法人制度改革関連3法が施工され社団法人や公益法人を設立しやすくし、任意団体から法人への移行を後押しされていました。これに伴い、任意団体での法律行為、会計に関する運 営は、税務を含め、個人の責のあいまいさが顕著化し、非常に難しい状況になっていました。
 法人会員の方々からも、ラドテック研究会の立ち位置を会社に説明するに際し、任意団体で活動を行うことの理解が得られない旨の連絡も多数寄せられ、早急に法人化の推進を幹事会で決議し、実行をいたしました。
 しかしながら、これらの意義を実践するためには財務、経理、庶務などに関する処理を明確にする必要があります。財務・経理関連の助言および税務申告の依頼などでかかる税理士費用、法に定められた庶務を行うための弁護士費用、また、これらに伴いかかる事務費用などの運営に費用がかかることご承知をいただけますようにお願い申し上げます。
 さて、法人化した当会の定款には、当会の目的として、“UV/EB表面処理・加工に関連する技術について、国際的連帯と会員間の情報交換を通じて相互理解を深めるとともに、関連分野における調査・研究活動に取り組むことにより、同技術の開発及び発展を促進すること”を謳っております。
 当会は発足して本年で28年が経過しました。そして、発足以来定款に記載した当会の目的である、UV/EB技術 の開発および発展の促進(いわば、触媒的役割)を目指す精神は変わっておりません。
 いま、私どもを取り巻く環境は、グローバル化、デジタル化、そして情報化社会によって、様々な技術をベースに した製品の汎用化サイクルが短くなり、この汎用化に伴う付加価値の下落サイクルが著しく早くなっていることは、ご承知の通りであります。
 UV/EB技術が応用されている分野においても、この傾向は同様と考えます。 2014年はLEDの開発そして普及に貢献したとして、日本人3人の科学者の方々がノーベル物理学賞を受賞しました。非常に明るいニュースであり、新聞、雑誌などで様々な解説、論説がされています。その中で、今の時期に受賞となった理由として、わかりやすく、実用性の高い工学研究のイノベーションが証明されたことを挙げられています。
 アカデミアにおける、地道で長い研究を理解し、産業界による実用化に至る経緯は言葉にすると陳腐化しますが、 決して平坦なものではないなかで諦めず、イノベーションを信じるマインドは学ぶことが多い出来事と考えます。UV/EB技術の世界においても、現状を打ち破る可能性を持つシーズ研究が数多くあり、これをどの様に実用に結 び付けるのかが重要であることを今回のLEDに対するノーベル賞は示唆していると考えます。
 社団法人となったラドテック研究会の存在価値の一端は、この技術の開発、実用化の促進を高める活動を推進する ことと考えます。そして理事(幹事)の方々の協力を得て、当会の存在価値を高める、新たな取り組みを実現すべく、邁進しますので、会員の皆様方には、何卒、ご指導ご鞭撻のほど、よろしくお願いを申し上げます。


概要RadTech Japan

名称
一般社団法人ラドテック研究会   (英文名:RadTech Japan)
会長
折笠 輝雄
所在地
〒102-0082
東京都千代田区一番町23-2 番町ロイヤルコート207
→アクセス
TEL. 03-6261-2750
FAX. 03-6261-2751
設立
1986年 8月「UV・EB表面加工研究会」1988年「ラドテック研究会」に改称
2014年9月「一般社団法人ラドテック研究会」
会員数
個人会員50名 法人会員151社(2017年3月現在)
役員
【名誉会長】
 田畑 米穂  原子力システム研究懇話会・日本アイソトープ協会
【会  長】
 折笠 輝雄  
【評 議 員 】
 市村 國宏
 池田 富樹  中央大学
 白井 正充  大阪府立大学
【幹  事】
 足利 一男  ヘレウス株式会社
 有光 晃二  東京理科大学
 石川 信広  綜研化学株式会社
 大江  靖  凸版印刷株式会社
 大山 俊幸  横浜国立大学
 大山 智子  国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構
 小川 照彦  日本合成化学工業株式会社
 亀山 裕史  DIC株式会社
 木下  忍  株式会社アイ・エレクトロンビーム
 清原 欣子  大日本印刷株式会社
 工藤 宏人  関西大学
 小宮  全  JSR株式会社
 酒井 勝寿  ダイセル・オルネクス株式会社
 猿渡 欣幸  大阪有機化学工業株式会社
 澤田  浩  荒川化学工業株式会社
 塩田  大  東京応化工業株式会社
 須賀 健雄  早稲田大学
 菅原 輝明  第一工業製薬株式会社
 瀧 健太郎  金沢大学
 近岡 里行  株式会社ADEKA
 中井 康二  株式会社NHVコーポレーション
 畠井 宗宏  積水化学工業株式会社
 広田 耕一  国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構
 堀邊 英夫  大阪市立大学
 松川 公洋  京都工芸繊維大学
 矢内 宏幸  東洋インキSCホールディングス株式会社
 鷲尾 方一  早稲田大学
 渡瀬 星児  大阪産業技術研究所
【監  事】  富永 幸溢
【事 務 局 】  三浦 喬晴
        松尾 亜実     
取引銀行
みずほ銀行

主な活動

講演会
最新の知識や高度な技術に関する情報を会員の方々に提供するため、専門家の方々による講演会を定期的に開催しています。(東京4回/年、大阪1回/年)
入門講座
Radiation Technologyについて基礎から学びたい方のために、東京と大阪でそれぞれ1回、材料や技術・装置などについて専門の先生方から優しく解説して頂きます。※講演会と入門講座は法人会員については2名まで無料で参加できます。
勉強会
主に次代を担う若手研究者を対象として、年5回を目途に東京で開催されます。
各分野で活躍される先生方による生きた講義が聴けるほか、基礎から応用までの注目すべきトピックス(おもに英文)をとりあげ受講生自身に発表して頂いたり、その発表に対する質疑応答を通じて理解を深めます。
また受講生同士や講師の先生方との交流を通じて人脈形成を図ることも勉強会の大きな狙いの一つであり、そのため少人数制を守って進めています。
ニュースレターの発行
「Radiation Technology」に関する最新の技術動向や、関係する講演会や展示会などの情報をお伝えするために、ニュースレター(邦文4回/年、英文2回/年)を発行しています。
年報の発行
一年間の講演会要旨集およびニュースレターを掲載した年報を発行しています。
国際会議への調査団派遣
関連するRadTech国際会議へ調査団を派遣しています。

これまでの主な活動

1986年8月
ラドテック研究会の前身である「UV・EB表面加工研究会」発足
1986年10月
CRCA(紫外線・電子線硬化技術国際会議)を東京で開催
1987年11月
講演会一年分の要旨集をまとめた年報の発行開始 以後毎年発行
1988年2月
研究範囲の拡大に伴い、「ラドテック研究会」に改称
1989年4月
「UV・EB硬化技術の応用と市場」を編集し、シー・エム・シーから発行
1990年2月
主として若手研究者を対象とした勉強会をスタート
1991年1月
ニュースレターの発行を開始 以後、毎年4回発行
1991年4月
RadTech Asia '91を大阪で開催
1991年6月
入門講座をスタート 以後、毎年2回(東京・大阪各1回)開講
1992年12月
「UV・EB硬化材料」を編集し、シー・エム・シーから発行
1993年11月
RadTech Asia '93を幕張(千葉)で開催
1997年3月
「新UV・EB硬化技術と応用展開」を編集し、シー・エム・シーから発行
1997年11月
RadTech Asia '97を横浜(神奈川)で開催
2000年11月
RadTech Japan 2000 Symposiumを東工大長津田キャンパスで開催
2003年6月
RadTech Asia '03を横浜(神奈川)で開催
2006年11月
ラドテック研究会創立20周年記念式典および記念講演会を学士会館で開催
創立20周年を記念してロゴマークを公募し、現マークに決定
2007年9月
英文のニュースレターの発行を開始 以後、年に1〜2度の割合で発行
2011年6月
RadTech Asia 2011を横浜(神奈川)で開催
2014年9月
一般社団法人ラドテック研究会設立
2016年10月
RadTech Asia 2016をお台場(東京)で開催

一般社団法人ラドテック研究会

〒102-0082
東京都千代田区一番町23-2
番町ロイヤルコート207

TEL 03-6261-2750
FAX 03-6261-2751
E-mail webmaster@radtechjapan.org